マーケティング組織におけるデジタル人材の育成

DXというゴールに向かって組織が成長していくイメージ画像

昨今のコロナ禍において企業におけるデジタルトランスフォーメーション(以下DX)の必要性はますます強調されていますが、マーケティング組織においても例外ではありません。
アドビのコンサルティングサービスはこれまで多数のマーケティング組織におけるDXをご支援させて頂きました。その中でも、今回は組織のDX推進のお悩みとしてよくお伺いする「デジタル人材の育成」に焦点を当ててみようと思います。主にDX組織をリードしていくリーダー向けの内容となっておりますが、実際に業務を担当している方にも日々の業務を遂行するにあたって重要な内容が書かれておりますので、ぜひご一読下さい。

DX人材はいつも不足している

まず、一般的なDX推進における重要な課題は何でしょうか。総務省(2021)『デジタル・トランスフォーメーションによる経済へのインパクトに関する調査研究』において、日本におけるDXの最も重要な課題は「人材不足」とされています。

デジタル・トランスフォーメーションを進める際の課題

タイムライン
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経済産業省より2020年9月に発表された『持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会 報告書 ~人材版伊藤レポート~』を始め、昨今では、企業価値の向上における人的資本の重要性が説かれ、人材に対する意識はこれまでにないほど高まっています。特にデジタル・トランスフォーメーションの領域においてこの課題意識は顕著であると言えます。

この人材に対する課題意識ですが、マーケティング組織においても同内容の調査結果が出ています。アドビが実施いたしました『アフターコロナに向けたデジタル戦略に関する調査』において、デジタル・マーケティングツール導入するにあたっての社内課題を確認したところ「デジタル・マーケティングツールを活用できる人材がいない」(24%)「デジタル化を推進する人材がいない」(23%)は共に上位に位置しています。やはり人材に関する課題はDXにおける共通の課題と言えそうです。

デジタル・マーケティングツールを導入する上での社内課題

テーブル
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ではマーケティング組織におけるDX人材不足を補うためには企業は何をすればよいのでしょうか。

成長のためには「育成」からは逃げられない

DX推進のために人材を獲得する方法は①外部に委託するか②採用するか③育成するかの3つしかありません。その中で今回はタイトルの通りに「③育成」に焦点を当てていきます。

上記3つ方法を、どのようなバランスで実施するかは企業文化、ビジネスの特性、組織の規模や予算などの様々要素から決まってくるかと思います。しかし、全てを外部に委託する、もしくは全メンバーを新規採用しチームを作り上げることができる企業はそう多くはないでしょう。どういった企業であっても一定程度、マーケティング組織内(もしくは自社内)からメンバーを集め、育成していくことが求められることになります。

では、DX人材の育成のためにはまず何をしなくてはいけないのでしょうか。

DX人材を育成する前に

マーケティングDXをやらないといけない。そのためにはまずはチームを作って人を集めてみる(もしくは外部に依頼する)という点に一足飛びに向かってしまう組織は少なくありません。DX人材の育成に入る前に、まずは決めておかなければならないことを明記しておきます。

  1. DXのゴールとマイルストーンを決める
  1. 外部委託と内製化のバランスを決める

テキスト
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現実的には、マーケティング組織のDXを開始した当初は外部ベンダーに運用を依頼する事が手段の中心になると思います。その後一定の伴走期間を経て、最終的には自走する組織を作り上げていくことが理想です。ただ、この最終段階においても最新の事例の収集やツールの仕様に関わる高度な実装など一部外部ベンダーに依頼をしたほうが効率の良い業務もあります。外部委託ベンダーと連携しながらこういったポイントをすり合わせていくことが重要になります。

組織の自走化に向けたイメージ(アドビ例)

グラフィカル ユーザー インターフェイス
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それではいよいよDX人材育成に向けた組織としてのアクションについてお話させて頂きます。

マーケティング組織におけるDX人材はどうやって育てるべきか

アドビのコンサルタントとして様々なマーケティング組織のDXを支援している中で、DX人材の育成に成功している企業は以下の3つのポイントを実践していることが多いと感じています。

  1. 一貫したDX全体方針と評価への反映
    まず初めに、DX人材の育成に成功している組織において全体方針が一貫しており、その中で人材のDXにおける貢献が納得感のある形で評価に組み込まれていることが重要です。DXを推進していく際に、人材はアサインしたけれど評価制度が過去と変わっておらず、せっかく頑張っても、DXへの貢献が「アサインされた者負け」のような状況が散見されます。これではDXに向けて号令を出しても現場は動いていきません。リーダーはこの点を強く意識する必要があります。また、昨今のDX機運の高まりからDXを推進してきた経験は貴重です。適切な評価がなされていないとより良い条件を求めて退職してしまうケースも少なくありません。こういった人材を手放さないためにも納得感のある評価制度の導入は非常に重要なポイントになります。

    さらに、本項はあえて「一貫したDX全体方針」と記述しています。マーケティング組織のDXにおいては、途中でリーダーが変わることも多く、その瞬間から全体方針や評価基準が変わってしまうことも多々あります。方針が頻繁に変更になりいつの間にかプロジェクトが立ち消えになってしまう例は枚挙に暇がありません。リーダーが入れ替わってもブレることない全体方針と組織制度を持っていることが非常に重要になります。

  2. 育成に向けた全体像とマイルストーンの見える化

  1. 初期段階から自走に向けた取り組みを導入

DXは「覚悟」との戦い

マーケティング組織におけるDX推進のための人材「育成」に焦点をおいた方法論の概要を論じてきました。一方で本稿の最後にDXを推進させるために最も重要な要素は各リーダーおよび実務担当者の「覚悟」であることも述べておきたいと思います。

DXの推進には一定の投資が必要です。また組織の変革に伴う衝突など一定の成長痛が発生します。各リーダーと実務担当者が自らの役割を認識し、自分に与えられた役割をやりきる覚悟がなければ、マーケティング組織におけるDXは中途半端に終わり、それまでにかけたコストも時間も無駄になってしまいます。

逆に言えばマーケティング組織においてDXを成功させている組織は主要な役割を担うリーダー、メンバーが強いコミットメントを持って変革をやりきっています。この点を最も重要なポイントとしてお伝えした上で、本稿を締めさせて頂きたいと思います。お読みいただきありがとうございました。

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アドビはマーケティング組織におけるDXを組織作りから各担当者のトレーニングまで様々な領域でご支援させて頂いております。アドビソリューションを導入していなくとも実施できるご支援プログラムも多く、ご興味ある方は以下よりお気軽にお問い合わせください。