2021年のホリデーシーズンにおける米国のオンライン消費額が、過去最高の2,040億ドル(約23兆5,348億円)を記録

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アドビは本日、2021年のホリデーシーズン(11月1日〜12月31日)における米国での最終的なオンライン消費額を発表しました。これはアドビが追跡しているオンライン経済指標であるAdobe Digital Economy Indexの一環であり、オンラインでの消費者の直接取引を分析することで得られた米国のEコマースの現況を包括的に示します。この分析は、米国の小売サイトへの1兆回以上の訪問、1億個のSKU、18の製品カテゴリーをカバーするAdobe Analyticsのデータに基づいたもので、テクノロジー企業や調査機関が手がける同種の指標のなかで最も大規模なものです。

2021年のホリデーシーズンにおけるオンライン消費額は、前年比8.6%増の2,045億ドル(約23兆5,348億円)となりました。1日の消費額が30億ドル(約3,461億円)を超えた日数は、過去最高の38日間でした(2020年は25日間)。これは、消費者がサイバーマンデーなどの大型セール日以外にも買い物を分散させ、時期を前倒して消費を進めたためです。感謝祭前の週(11月1日〜11月24日)は前年同期比19.2%増、サイバーウィーク(感謝祭からサイバーマンデーまでの5日間)は前年同期比1.4%減でした。感謝祭後の週(11月30日~12月31日)は前年同期比5.6%増となりました。

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貿易港の混雑、貨物の遅延、海外生産の中断など、継続的なサプライチェーンの課題に関わらず、オンラインショッピングへの需要が衰えることはありませんでした。今回のホリデーシーズンで、消費者がオンラインで目にした在庫切れのメッセージは60億件を超えました。これは、パンデミック前の2019年のホリデーシーズンと比較して253%増、前年同期比では10%増となっています。

Adobe Digital Insightsのシニアディレクターであるテイラー シュライナー(Taylor Schreiner)は次のように述べています。「サイバーマンデーやブラックフライデーのような大型セールが注目を浴びなかったホリデーシーズンは2021年が初めてです。COVID-19のパンデミック下でオンラインショッピングが日常となり、消費者はその時々の商品の在庫や価格を見極めながら柔軟に買い物をするようになりました。」

今シーズンの値引き率は、アドビが調査している主要なカテゴリーの多くで低下しました。エレクトロニクスの値引き率は-8%(2020年は-21%)、コンピュータは-10%(同-22%)、家電製品は-4%(同-14%)、スポーツ用品は-6%(同-14%)、家具・寝具は-2%(同-4%)でした。テレビの値引率は前年同期比で変化がなく(同11%減)、アパレルでは-13%(同-11%)、玩具は-19%(同-14%)と割引率が増加しました。

Adobe Analyticsから得られたその他の分析結果をご紹介します。

分析および調査方法について:Adobe Digital Economy Index(DEI)は、1兆回を超えるサイトアクセス数と18の製品カテゴリーにおける1億以上のSKUをカバーするAdobe Analyticsの分析データを利用しており、テクノロジー企業や調査会社が手がける同種の指標のなかで最も包括的なインサイトを提供します。

*本記事は、アドビが2022年1月12日に投稿したブログの抄訳です。