CDPとDMPの違いとは？選び方や活用事例までわかりやすく解説

デジタル世界がますますパーソナライズされ、速いペースで変化する中、進化する顧客基盤について理解しておく必要性が高まっています。

企業はデータ基盤であるCDPやDMPを利用することで、マーケティングや広告に費やす時間、工数、コストの大幅な削減を目指すことが可能です。

この記事では、CDPとDMPの概要や違いを解説したうえで、両者のデータの種類や保持期間の違いについて紹介します。さらに、CDPとDMPの導入について検討する際の考え方や、活用事例も解説するので、ぜひ参考にしてください。

目次

• CDPとは
• DMPとは
• CDPとDMPの違いは？
• CDPとDMPの比較（1）：データの種類
• CDPとDMPの比較（2）：プロファイル識別子
• CDPとDMPの比較（3）：データの保持期間
• CDPとDMPの導入を検討する際の考え方
• CDPとDMPの活用事例
• 自社のニーズに適したデータ基盤を導入しましょう

CDPとは

カスタマーデータプラットフォーム（CDP）とは、社内の複数の情報システムから収集した顧客情報を一元管理するデータ基盤のことです。一元管理するデータと外部データを活用することで、精度の高いマーケティング活動や広告施策に活かすことができます。

なお、CDPでは、主に以下のデータを中心に活用することが特徴です。

【企業に対して顧客が積極的に提供するデータ】

• 購入意向
• 興味関心
• 家族構成など

【企業が顧客から直接取得するデータ】

• 住所
• 氏名
• 生年月日
• メールアドレス
• 位置情報
• 購買情報など

CDPのメリットとデメリット

企業がCDPを導入するメリットとデメリットは、以下のとおりです。

【メリット】

• 顧客のニーズに最適化したマーケティングを行える
• 顧客データを共有して適切な施策を立案できる

【デメリット】

• 個人情報が漏洩するリスクがある

CDPでは、データを分析することによって顧客一人ひとりのニーズに合わせたマーケティング活動を行うことができるため、優れた顧客体験の提供につながります。

また、データの一元管理によって部門間の垣根を越えて顧客データを共有でき、それぞれの従業員が同質／同量の情報にもとづいた施策を立案できることもメリットといえます。

一方、個人情報が社外へ漏洩するリスクがある点には注意が必要です。CDPを安全に利用するには、管理運用体制を整備するなどして、情報漏洩の防止に努めることが重要です。

DMPとは

データマネジメントプラットフォーム（DMP）とは、インターネット上に蓄積されたデータを管理し、広告に活用する基盤です。

DMPは取り扱うデータの種類に応じて、以下のようにパブリックDMP（オープンDMP）とプライベートDMPに分かれます。

DMPは、CDPと取り扱うデータなどに共通点があることから、同じようなデータ基盤として扱われることがあります。ただし、ツールとしての目的などに違いがある点には留意が必要です。

DMPの目的は、デジタル広告のターゲティング精度を高めて、広告を最適化することです。一方、CDPの目的は、顧客理解を深めてマーケティング施策などに活かすことにあります。

なお、パブリックDMPとプライベートDMPでは取り扱うデータの種類が異なるので、単に「DMP」と呼称する場合は、どちらを指しているのかを確認することが重要です。

DMPのメリットとデメリット

企業がDMPを導入する際のメリット、およびパブリックDMPを導入する際のデメリットは、以下のとおりです。

【メリット】

• 広範な情報を利用してターゲティング精度を高められる
• CDPに蓄積する自社データを補完できる

【デメリット】

• 個人を識別できる情報を保管できない
• 施策の差別化が難しい

パブリックDMPのメリットは、自社以外のデータ収集専門企業から提供されたデータを管理するので、広範な情報をもとに高精度なターゲティングを実現できることです。

また、パブリックDMPとプライベートDMPに蓄積したデータから顧客行動を類推することで、CDPに蓄積する自社データを補完できることもメリットでしょう。

しかし、パブリックDMPでは匿名的なデータを蓄積するので、個人を識別できる情報を保管できないことはデメリットともいえます。さらに、競合他社も自社と同じデータの取得が可能であり、施策の差別化が難しいことには注意が必要です。

CDPとDMPの違いは？

それでは、CDPとDMPの具体的な違いについて、以下の表でチェックしてみましょう。

上表を見ると、CDPとDMPではユースケースに違いがあります。また、CDPが自社で取得した顧客データをメインで取り扱っているのに対し、パブリックDMPは自社以外のデータ収集専門企業から提供されたデータを取り扱う点も異なります。

次の項目からは、CDPとDMPにおけるデータの種類、プロファイル識別子、データの保持期間の違いについて詳しく見ていきましょう。

CDPとDMPの比較（1）：データの種類

CDPやDMPで管理するデータには、以下のような種類があります。

上表のとおり、データの種類によって内容や精度、管理できるデータ基盤などが異なります。ここでは、CDPとDMPがどのように1stパーティ、2ndパーティ、3rdパーティのデータを整理するのに役立つかを詳しく見ていきましょう。

1stパーティデータ

自社が顧客から直接提供してもらうデータは、1stパーティデータと呼ばれます。このデータは自社にとって特に優れた情報源であり、顧客を把握するうえで非常に貴重なものです。

1stパーティデータの具体例としては、自社のwebサイト／アプリで取得した顧客の氏名やメールアドレス、電話番号などが挙げられます。また、顧客のPOSデータや購買履歴なども含まれます。

マーケターは、1stパーティデータを活用することで、自らの意思で情報を提供した顧客まで容易に遡ることが可能です。

このように、データの源流に直接アクセスすることで、顧客の誤解を招くような情報提供の防止につながり、プライバシーに関する懸念が生じる可能性も低くなります。

CDPは、主に1stパーティデータを利用して顧客プロファイルを構築し、顧客の特性、インタラクション（広告内でのユーザー行動）、行動をリアルタイムで保存／更新します。

一方、DMPの中には1stパーティデータを取り込むことができる基盤もありますが、一般的には3rdパーティデータを管理するのに向いています。

2ndパーティデータ

2ndパーティデータとは、ほかの組織とのパートナーシップのもとで、購入または取得した1stパーティデータです。2ndパーティデータの具体例として、以下が挙げられます。

• 位置情報データ
• クレジットカードの購買履歴データ
• アンケートパネルデータ
• BtoBデータ
• メディアデータ

これらのデータを他社から取得することで、自社のリーチを拡大し、新たなインサイト（顧客の潜在的な購買行動の根拠／動機）を獲得することができます。

ただし、パートナーや広告主は、これらの情報を顧客から直接収集していますが、必ずしも正確性が保証されているわけではありません。誤った情報を扱うリスクが高まるだけでなく、個人情報保護法に抵触するリスクなどもあります。

なお、CDPと一部のDMPは、2ndパーティデータを扱うことができます。CDPは、CRM（顧客関係管理）ソフトウェアなどとの連携が可能なので、ほかのツールとのデータ共有を容易に行えることが特徴です。

DMPは、企業間での共有や販売プロセスを簡素化することを目的に、データ交換機能を備えている基盤もあります。

3rdパーティデータ

3rdパーティデータとは、自社とは直接関係のない組織が収集し、他社へ販売しているデータのことです。一般的には、GAFAと呼ばれるようなデータ収集企業、メディアサイトなどを運営する企業の収集したデータが、これに該当します。

3rdパーティデータの具体例には、性別や年齢など人口統計学的属性の「デモグラフィックデータ」や、趣味や好みなど心理学的属性の「サイコグラフィックデータ」が挙げられます。

企業は、データ収集企業からデータを取得することで、匿名化されたデータへのアクセスを広げることができます。典型的な利用方法として、自社のwebサイトを訪れたことのあるユーザーに広告を表示する「リターゲティング広告」があります。

ただし、3rdパーティデータは誰でも購入できるので、データの価値は低くなる傾向です。競合他社も同じデータを利用して広告活動に活かしている可能性があり、データ活用によって必ずしも自社が優位に立てるとは限りません。

また、データ収集企業は、3rdパーティデータがプライバシー基準を満たしていることを保証できません。企業がこのデータを取り扱う際は、プライバシー侵害などのリスクを抱えていることに留意が必要です。

DMPでは、主に不特定のオーディエンス（広告の受け手）に関するインサイトの獲得や、ターゲティング広告施策の構築を目的に、3rdパーティデータを利用します。

一方、CDPの中には、3rdパーティデータを扱う基盤もありますが、一般的にマーケターは、CDPの1stパーティデータや2ndパーティデータを活用します。

CDPとDMPの比較（2）：プロファイル識別子

次に、CDPとDMPが顧客に関するどのような情報を組織化し、管理しているかを見ていきましょう。

CDP：顧客の個人情報

CDPは、個々の顧客のデータの詳細を判別することができます。個人情報には、名前、メールアドレス、電話番号などの特定の顧客属性や、性別、人種、地域などの一般的な記述識別子が含まれます。

顧客に関する生データは、マーケティング戦略のあらゆる側面を改善する鍵となるでしょう。例えば、ユーザーにテキスト広告や動画広告を表示して行動を喚起させる場面で、パーソナライズされた情報を提供するのに役立ちます。

マーケターは、CDPによって個人情報を倫理的な方法で保存および整理し、顧客プロファイルやセグメントを構築することが可能です。

このようなインサイトにより、体験を大規模にパーソナライズし、顧客との信頼関係を深めることができます。

DMP：匿名のデジタル識別子

DMPは、CDPよりも大きな単位で情報を収集します。個人情報で顧客を区別するのではなく、Cookie、IPアドレス、デバイスなどの匿名および仮名要素でグループを一般化することが特徴です。

CDPが特定の顧客プロファイルを構築するのとは異なり、DMPは大量のデータを整理し、オーディエンス群単位のペルソナやセグメントを構築します。

前述のとおり、CDPで管理するデータはマーケティングの幅広い分野で活用できるのに対し、DMPのプロファイルは、広告におけるオーディエンス構築に適しています。

CDPとDMPの比較（3）：データの保持期間

CDPとDMPを比較する際は、データの保持期間も確認しておきましょう。企業の目標やターゲットに合わせて、短期的な戦略に適したデータ基盤と、中長期的な戦略に適したデータ基盤を活用する必要があります。

CDPのデータ保持期間

CDPは、中長期的なデータ保持が必要な企業に対して、柔軟なデータ保存能力を提供します。マーケターは、数ヵ月から数年にわたって顧客プロファイルを育て、洗練させることができます。

多くのマーケターは、長期にわたってデータを収集し、オーディエンスを正確に把握するという最終的な目標を抱いてCDPを選択する傾向です。

このような長期的なアプローチにより、豊かなプロファイルを構築でき、特定の種類の顧客に合わせたマーケティングプランを立案できるようになります。

DMPのデータ保持期間

DMPは、短期的なアプローチにおいて威力を発揮します。広告の最適化が目的のパブリックDMPは即効性が重視されるので、データ保持期間は短く、90日～半年程度です。

DMPを活用することで、マーケターは現在のオーディエンスの動向を把握することができ、興味を抱いている顧客に対して効果的な広告の展開が可能となります。

短期的な施策では、顧客とのエンゲージメント（信頼関係）を持続させることよりも、すぐに行動を喚起することが優先されます。

CDPとDMPの導入を検討する際の考え方

先述のとおり、CDPとDMPでは目的や取り扱うデータの種類などが異なります。CDPは、全般的なマーケティング施策に活用できるデータ基盤であり、自社が取得した顧客のデータを取り扱います。

それに対してDMPは、ユーザーに提供する広告の最適化を目的としたデータ基盤であり、データ収集専門企業から提供された匿名の顧客情報を取り扱うことが特徴です。自社の施策に合わせて、適切なデータ基盤を活用することが重要といえます。

とはいえ、どちらか一方を選択すれば、自社の施策をスムーズに実行できるとは限りません。多くの企業では、CDPとDMPの両方を活用することが、より効果的な場合もあります。

DMP

インターネット上の匿名の顧客情報について把握し、広告によるリーチと収益を拡大したい場合は、DMPが適しています。ただし、近年は消費者データを保護することを目的に、各国で様々な規制が施行されていることに注意が必要です。

具体例として、EUのGDPR（一般データ保護規則）やアメリカのCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）、日本の個人情報保護法などが挙げられます。

また、メディアサイトでの広告やパーソナライゼーションに用いられてきた「3rdパーティCookie」について、Googleが段階的な廃止を検討していたことにも留意しておきましょう。

そもそもCookieとは、webブラウザーにアクセスしたユーザーの情報／履歴を、ブラウザー単位で保存できる機能のことです。

3rdパーティCookieの段階的な廃止について、2024年4月時点で、Googleは2025年初頭よりスタートすると発表していましたが、同年7月には廃止方針を撤回すると表明。同社は、Cookieの仕組みを維持しつつ、代替技術の提供を行うとしています。

3rdパーティCookieの規制に関する動きは「クッキーレス」と呼ばれ、クッキーレス後の時代は、ますます1stパーティデータの活用が重視されると予想されていました。

Googleの一連の動きを踏まえると、データ基盤としてDMPを活用するうえでも、顧客のプライバシーに配慮したデータ取得が重要になってくるといえるでしょう。

【関連資料】

最適なDMP製品の選び方

CDP

より幅広いマーケティング目標の達成や、One to Oneマーケティングの実施を目的にデータ基盤の導入を検討している場合は、CDPがおすすめです。

One to Oneマーケティングとは、顧客一人ひとりのニーズに応じて最適なコミュニケーションを取るマーケティング手法のことです。

近年は、インターネットの一般化によって顧客自身が様々な情報を取得できるようになったことから価値観の多様化が進んでおり、このマーケティング手法が普及しています。

企業が1stパーティデータをメインに管理するCDPを活用すれば、顧客ごとに適切なアプローチができ、One to Oneマーケティングの強化にもつながるでしょう。

また、前述のとおり、Googleは3rdパーティCookieの廃止方針を撤回し、代替技術の提供について声明を発表しています。

今後、企業がプライバシー保護にも留意しつつパーソナライズされた顧客体験を提供するには、この代替技術を適用したデータの取得や、1stパーティデータの取得が必要になってくると考えられます。

なお、顧客のライフサイクル全体にわたる一連のユースケースを単一の基盤で実現できるよう、CDPとDMPが機能的に融合することも期待されています。

万一、クッキーレス時代に入った場合のデータ基盤のあり方については、下記のCXMガイドを参考にしてください。

https://main--bacom-blog--adobecom.hlx.live/jp/blog/fragments/offer-003303-cookieless-world

CDPとDMPの活用事例

CDPとDMPには、データ基盤としての目的や取り扱うデータの種類に違いがあります。ここでは、CDPとDMPの活用事例を通して、ビジネスで活用するときの具体的な違いを見ていきましょう。

CDPの活用事例：スポーツ用品小売企業 Dick’s Sporting Goods

アメリカ最大のスポーツ用品小売企業のDick's Sporting Goodsでは、CDPを統合して顧客体験をパーソナライズし、2,000万人以上の会員を誇るロイヤルティプログラムのScoreCardを拡張しました。

同社では、アドビのCDP製品「Adobe Real-Time CDP」を活用して、顧客のインタラクションに関するインサイトを、チャネルをまたいで収集。そして、実際に利用しているマーケティングプレイブックを更新しました。

さらに、プロファイルとセグメントを利用し、顧客が好きなスポーツや商品にもとづいて、カスタマージャーニー（顧客が製品やサービスを認知して購入に至るプロセスを可視化したもの）をカスタマイズ。ScoreCard会員にパーソナライズされた特典を提供しています。

このCDPパーソナライゼーション戦略は、パンデミック時に何百万人もの顧客をカスタマージャーニーのゴールに導き、現在も多数の買い物客の満足度を高めています。

DMPの活用事例：クルーズ会社 Princess Cruises

世界第3位のクルーズ会社であるPrincess Cruisesでは、旅客の好みを把握し、人々がクルーズを通じて新しい旅のスタイルを発見できるように、広告戦略にDMPを導入しました。

同社では、アドビのDMP製品「Adobe Audience Manager」を活用して、予約データ、CRMデータベース、さらにはスタッフのメモなどの情報をもとに、オーディエンスを開拓しています。

クルーズに参加するグループ、人気のアクティビティ、体験、サービスに関するインサイトは、価値の高い見込客にターゲットを絞り、施策を効率化するのに役立っています。

DMPによる広告運用の結果、施設全体のランディングページにかかるコストを65％削減し、識別可能なオーディエンスを300％増加させることができました。

自社のニーズに適したデータ基盤を導入しましょう

CDPやDMPといったデータ基盤を活用することで、自社の製品／サービスを効果的にユーザーへ訴求し、新規購入やリピート購入につなげられます。

ただし、CDPとDMPには目的や取り扱うデータの種類、データの保持期間に違いがあるので、両者の特徴を把握したうえで、自社の戦略に活かすことが大切です。

アドビのCDP製品「Adobe Real-Time CDP」を活用すれば、BtoB／BtoCを問わず、実用的な顧客プロファイルをリアルタイムで構築できます。さらに、3rdパーティCookieに依存することなくデータ活用を行えるうえ、会話型のAIアシスタントを利用することで、ワークフローの効率化も可能です。

また、アドビのDMP製品「Adobe Audience Manager」は、幅広い3rdパーティデータを使用でき、ユーザーに対して適切な広告やコンテンツを提供できるようになります。

「Adobe Real-Time CDP」と「Adobe Audience Manager」の導入を検討したい方は、ぜひ詳細をご確認ください。

（公開日：2023/4/5）