最適な決済プロセッサーの種類は、売上、取引が行われる場所、提供する製品やサービスに応じて異なります。
モバイル決済といった特定の取引の処理に特化したプロセッサーもあれば、顧客がクレジットカード番号を手動で入力できるようにするなど、特定のビジネスに必要な機能を提供するプロセッサーもあります。
顧客が購入を完了するために必要な手順を検討し、決済プロセッサーに必要な機能を決定します。
1. 料金プランの確認
適切な決済プロセッサーを採用するには、費用対効果も考慮する必要があります。特に、毎日多くの取引が発生するビジネスでは、個々の決済処理にかかる費用は少額でも、それが積み重なってコストが膨大になる可能性があります。決済プロセッサーを評価する際には、自社に最適な料金体系を見極める必要があります。最適な料金モデルは、事業運営方法によって異なります。
- 小規模な実店舗ビジネスを主軸として、定期的にオンラインで販売する場合、階層制の料金体系を採用すれば、対面販売での手数料を最小限に抑えることができます。
- 収益性の高いeコマースストアを運営する大企業の場合、インターチェンジプラスの料金体系を導入することで、費用対効果を向上できる可能性があります。
また、決済プロセッサーがサブスクリプションや機器の提供に対して、手数料を請求するかどうかも確認する必要があります。
インターチェンジプラス
インターチェンジプラスの「プラス」とは、決済プロセッサーがインターチェンジ手数料に加えて請求する追加料金を指します。この追加手数料は、決済プロセッサーの運営コストをカバーし、利益をもたらします。
この金額は、状況に応じて取引に適用される、一連の固定レートにもとづいて算出されます。顧客が購入した時間、使用したカード、取引の自動化などの関連要因も考慮されます。また、プレミアムクレジットカードは、一般的に、通常のクレジットカードよりも手数料が高く設定される傾向があります。
インターチェンジ手数料は通常、取引価格の1~3%です。また、取引ごとの固定料金も含まれています。各取引に対して支払う金額は、インターチェンジレートによって異なります。
定額制
定額制の決済処理では、あらゆる取引に対して一律のインターチェンジ手数料を適用します。定額制の料金体系では、購入価格の2%に0.10ドルが加算されることがあります。手数料や売上を容易に予測できるため、一部の企業は定額制の決済処理を積極的に採用しています。
定額制は手数料計算が簡単なため、すべての取引に異なるインターチェンジレートを適用するための十分なリソースがない、小規模な企業やスタートアップ企業に最適です。ただし、インターチェンジプラスの料金体系と比較すると、デビットカードやクレジットカードの種類ごとに、最適なレートが適用されないことが多いです。
階層制
階層制の料金体系は、バンドル料金体系とも呼ばれており、異なる種類の購入に対して、取引ごとに固定額を請求します。すべての取引は、リスクに応じて3つの階層(適格、中級、非適格)に分類され、それぞれ該当する手数料が割り当てられます。
階層制の決済処理システムでは、対面でのデビットカードによる購入は、適格取引として分類されるかもしれません。これは安全な取引であり、取引総額の1%と0.10ドルの手数料で済む可能性があります。
一方、クレジットカードでのオンライン購入はリスクが比較的高く、非適格取引とみなされる可能性があります。その場合、取引手数料の3%と0.15ドルが請求される可能性があります。
2. 手数料の考慮
手数料は、プロバイダーや取引の種類によって異なります。
留意すべき一般的な手数料としては、決済ゲートウェイの手数料、国際取引における為替手数料、顧客が決済に異議を申し立てた場合の取り消し手数料などが挙げられます。一部の決済プロセッサーは、定額料金を請求したり、パーセンテージベースの手数料を請求したりする場合があります。
3. 販売場所の検討
販売方法や販売場所は、決済処理の手数料に影響を与える可能性があります。
実店舗を運営している場合、物理的なカード端末を用いた対面取引はリスクが低いとみなされるため、手数料が低くなることが多いです。一方、デジタルオンライン決済は、オンライン詐欺や決済取り消しのリスクが高いため、手数料が高くなる場合があります。